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「仕事とプライベートを両立させたい」「負担の少 ない環境で余裕を持って働きたい」―。結婚・出産・育児・介護といった家庭生活との兼ね合いや、自身 の体力を考慮して、働き方を見直す医師は数多くいます 。* 1
エムスリーが調査*2 したところ、勤務医の6割以 上が「1日10時間以上働いている」と回答。1割弱は1日14時間以上働いているという実態も明らかになり ました。一方、全体の7割以上が“理想の勤務時間”を「8時間以上10時間未満」と答えており、理想と現実のギャップが垣間見える結果となりました。
医師が長く活躍できるように労働環境を整えている医療機関も増えてきている昨今、柔軟な勤務条件 のもとで、自身のライフスタイルに合った働き方をし ている医師も少なくありません。本資料では3つの実 例をもとに、その具体的ノウハウを解説します。
1つ目の事例では、大学医局で多忙な日々を送っていた医師が、両親の介護のため、負担の少ない病院へ転職したケースを紹介します。理想のライフスタイルを実現させるために考慮すべき基本事項について解説します。
2つ目の事例では、家族との時間を大切にしようと、勤務日数を減らせるクリニックへ入職したケースを紹介します。特に勤務時間・勤務日数を減らす場合、常勤・非常勤のどちらの雇用形態で働くかは大きな判断ポイントです。それぞれの特徴など、ポイントを解説します。
3つ目の事例では、体力的な理由で、業務負担の少ない医療機関へと転職した事例を紹介します。この事例に登場する医師は、当初想定していなかった訪問診療領域で理想的な働き方を実現させており、イメージにとらわれない情報収集の重要性が見えてきます。
なお、紹介している事例は実際の転職事例に基づいて作成しておりますが、個人が特定されないように、情報は一部改編しております。予めご留意ください。
理想のライフスタイルを実現できる勤務条件は、医師によって異なります。最初に紹介するのは、大学医局で多忙な日々を 送っていた医師が、両親の介護のために転職した事例です。負担の少ない医療機関へ転職する際の基本的なポイントについて 解説します。
これまで20年におよぶ大学医局でのキャリアの中で、日本整形外科学会専門医・ 認定リウマチ医などを取得し、スキルを磨き続けてきた五十嵐氏。
そんな五十嵐氏がキャリアチェンジを意識したのは、両親の介護がきっかけでした。医師として急性期の現場で活躍し続けたいという思いはあったものの、両親との時間を確保するには、勤務時間や勤務日数を減らさざるを得ず、ゆったりと勤務できる医療機関への転職を決意しました。
“ゆったり勤務できる医療機関”として五十嵐氏が真っ先に思い浮かべたのは介護老人保健施設(老健) や療養型病院。しかし、これまでA大学病院で携わって きた急性期医療とは医療ステージが大きく変わり、診 療内容も異なるため「、自分のしたい診療ができるだろ うか」という不安も募りました。
どんな医療機関であれば、これまでのキャリアを活 かして働きながら、両親の介護ができるか―。漠然とし た思いを周囲に相談する中、友人に勧められたのは回 復期リハビリテーションの領域でした。「確かにリハビリテーション領域で、整形外科で腕を 磨いたボツリヌス療法を活かしたら面白いかもしれない」―直感的にそう思った五十嵐氏は、早速自宅に近いBリハビ リテーション病院を見学しました。オンコール待機や当直もほとんどないため、「ここでなら介護との両立も可能」と判断し、応募を決意。無事内定を得ることができました。
Bリハビリテーション病院が五十嵐氏に提示した条件は、週4日勤務、当直なしで年収1460万円。また、事務長が家庭の事情を配慮して熱心に院内調整をしてくれたため、所定の年間休日を 守りさえすれば、週の勤務日数や勤務時間は入職後に柔軟に調整してもらえることになりました。これにより、介護だけでなく、五十嵐氏がライフワークとして行っている患者向け講演会の時間も確保できることになったのです。
Bリハビリテーション病院が勤務時間を融通できた背景には、リハビリスタッフの充実があったようです。院長からは、「リハビリ実施計画の策定と、リハビリスタッフへの指示出しさえしっかりと行ってくれれば、早退などが生じても業務への支障はない。育児や介護などの家庭生活と仕事を両立させているスタッフはほかにもいるので、頑張ってほしい」と説明を受け、五十嵐氏は安心しました。
転職して3か月が経った今、リハビリスタッフと良好な関係を築き、順調に仕事をこなしている五十嵐氏。仕事と介護の両立は決して楽とは言えないものの、充実した毎日を過ごしているようです。
仕事の負担を減らすには、大きく3つの方法が考えられます。
1つ目は、週の勤務日数を減らす方法です。趣味や、家族との時間をしっかり確保したいという医師にとっては魅力的な働き方で、常勤だけでなく、場合によっては非常勤として働く方法も選択肢に入ってきます。
2つ目に挙げられるのが、1日の勤務時間を減らす方法です。朝夕の子どもの送り迎えなど、特定の時間は確実に確保したいという医師からのニーズが高い働き方です。こうした場合は、当直やオンコール待機のない医療機関や、緊急対応のない急性期病院などへの勤務が選択肢に入ります。
3つ目は、業務負担を減らす方法です。体力的に、高度急性期など密度の高い臨床から離れたいという医師には魅力的な働き方だと言えます。現在働いている医療機関の医療ステージよりも慢性期寄りの医療機関や人員体制の整っている医療機関などが選択肢に入ります。
実際の転職活動においては、上記3つのポイントへのこだわり具合と、年収、施設形態、診療科などの条件も加味しながら、理想的な働き方を検討していくことになります。
特に勤務日数や勤務時間を減らせる医療機関への転職を考える場合、「常勤・非常勤のどちらの雇用形態で働くか」は大きな判断ポイントです。2つ目の事例では、常勤扱いの非常勤という変則的な勤務を実現させたケースを取り上げ、常勤・非常勤双方の特徴について確認します。
2年前に結婚した芝陽子氏は、夫の転勤に伴い、故郷の東京都から大阪府に移ってきたばかり。1歳の息子もいるので、家族との時間を優先しながら糖尿病専門の診療をしたいと考えていました。新たな勤務先を探す上で、芝氏は以下の2点がポイントだと考えていました。
1つ目が、常勤として雇用してもらえること。教育資金を貯めるために一定の収入を確保したかったことや、社会保険加入を考えると、どうしても譲りたくない条件でした。
2つ目は、週3.5日という勤務日数でした。既に非常勤として、知り合いのクリニッ クに週半日ほど勤務することを決めていた芝氏。2か所での勤務を考えると、新しい勤務先では週3.5日で働くのが理想的でした。
しかし、週3.5日勤務で常勤として雇用してくれる医療機関はなかなか見つかりませんでした。
制度的な前提として、常勤勤務するには週32時間以上の実働時間が求められます。そのため、週の勤務日数を減らすと、その分1日当たりの勤務時間は増えてしまうのです。芝氏が望んだ週3.5日勤務の場合、 週3日は休憩も含めて約10時間の勤務になる計算です。拘束時間がここまで長くなると、育児との両立はできないと芝氏は感じました。週4日勤務にして1日当たりの勤務時間を減らすことも 考えてみたものの、家族との時間を十分に確保することを考え ると、やはり週3.5日勤務は諦めきれない条件でした。
「ようやく手に入れた家族との時間を大切にしたいけれども、ある程度は臨床現場で活躍し、一定の収入を得たい」―。そのような思いのはざまで、ジレンマに襲われる日が続きました。
そんな中、週3.5日で1日9時間勤務すれば、常勤同様の年収や社会保険加入を提示してくれるというCクリニックの求人を見つけました。厳密な雇用形態としては非常勤になるものの、こうした変則的な雇用形態が許されたのは、法人のクリニックが オープン直前になっても医師を確保できていなかったという、 タイミングが関係していたようです。
面接でCクリニックの採用担当者は、芝氏の物腰柔らかな話し方や糖尿 病専門医としての集患力を評価しました。また、法人内に高齢医師が多いという事情があり、40代の芝氏の入職による若返りも期待していたようです。
その結果、Cクリニックが芝氏に提示したのは、週3.5日勤務で年収1400 万円という好条件。このエリアの相場は週4日勤務で年収1000万円ほどで あるため、破格の条件と言っていいものでした。さらに通勤は、自宅からのタクシー利用が認められました。これらの条件はすべて書面にされ、芝氏と Cクリニックの間で取り交わされました。こうした対応に好感を持った芝氏は、Cクリニックのために精いっぱい働こうと心に決めたのでした。
常勤勤務の特徴はやはり、重要な仕事を担えることにあります。医療機関によっては手術の執刀医を常勤医に限っているところもあり、これからスキルを身につける段階にある医師にとって、常勤として腰を据えて臨床に励める環境は 魅力的です。福利厚生をすべて利用できるというのも、非常勤勤務と比較すると大きなメリットと言えます。
一方、非常勤の特徴は、何と言っても柔軟に働けるということ。勤務時間の調整などは常勤よりもしやすく、転勤も一般的にはありません。気になる医療機関にまずは非常勤で働いてみて、いずれ常勤として勤務することもできます。 既に常勤勤務先がある医師の場合、経験症例・治療法を広げる場としても非常勤勤務先を活かしている場合もあるようです。
最後に紹介するのは、業務負担が少ない医療機関へと転職した医師の事例です。大門医師は、当初想像していなかった訪問 診療の領域で、自分に合った働き方を実現させました。
大門誠氏は、体調を崩してしまい、宮城県で開業していた産婦人科クリニックを閉じることにしました。ちょうど息子が東京の大学へと進学する時 期だったため、大門氏もこれを機に思い切って東京で転職先を見つけようと決意。さっそく、働き慣れた婦人科クリニックの求人を探し始めました。ところが、50代後半の男性産婦人科医にとって、都内の婦人科クリニックで職場を探すのは想像以上に困難を要するものでした。
ツテを使ったり人材紹介会社に頼んだりして手を尽くしても、転職先を見つけられなかった大門氏は、キャリアコンサルタントの勧めで作戦を変更することにしました。これまで婦人科だけで転職先を検討していましたが、思い切って訪問診療を視野に入れることにしたのです。
キャリアコンサルタントから訪問診療を提案されたとき、当初大門氏は「訪問診療といえば、患者の自宅を回る忙しい仕事ではないか。体調を崩した自分には無理だろう」と思っていました。
しかし、詳しく説明を聞いてみると、施設中心の訪問診療であれば多くの患者が1か所に集まっているため、クリニックでの仕事と似たイメージとのこと。しかも、非常勤医が充実している医療機関であれば、当直やオンコール待機のない勤務も可能です。訪問診療に対し「忙しく、儲かる」のイメージが強く、敬遠していた大門氏には、新たな気付きでした。
しかし、産婦人科一筋で仕事をしてきた大門氏にとって、訪問診療で求められる内科治療はほとんど未経験の領域。内定が出たE在宅クリニックからは「訪問診療に興味さえあれば大丈夫」と言われたものの、不安は残りました。
一抹の不安を抱えながらも、実際に働き始めてみたところ、周囲からのサポートに支えられ、大門氏は安心して働くことができました。E在宅クリニックにはこれまでも転科医が多く、未経験者の受け入れに慣れているようでした。
E在宅クリニックが大門氏に提示した条件は、週4日勤務で年収1400万円。訪問先は施設が中心でした。施設間を移動する車内では看護師兼ドライバーの横で一息つくこともできるので、ひっきりなしに患者の対応をしなければならなかった前職のクリニックよりも、業務負担は少ないそうです。そして何より大門氏は、「施設の高齢患者たちは、私が訪問すると、いつも感謝の言葉を口にしてくれます」と、やりがいを話しています。
最後の事例で紹介した大門氏は、既存のイメージを一度取り払い、最新のトレンドを踏まえた判断をすることで、選択肢を広げることができました。
訪問診療の領域に限らず、昨今、診療報酬改定で医師の負担軽減策が取り入れられていることなども後押しし、積極的 に現場の負担軽減を図っている医療機関が増えています。医師の負担軽減に、組織的に工夫を凝らしている医療機関の情報に出会えれば、思わぬところで理想的な働き方を実現させることも可能です。
医師によって理想的な働き方は多種多様。本資料の事例に登場した医師たちも、介護や結婚・出産・育児、加齢による体力の低下といったさまざまな事情から転職を考え、さまざまなアプローチから自身に合った働き方を実現させています。
「何を負担に感じるか」は人それぞれですから、勤務負担を減らすための“王道”の方法を見つけることは難しいかもしれません。しかし、だからこそ、転職の際には「勤務負担を減らす代わりに、何を実現したいのか」をしっかりと考える必要があります。これまでのライフスタイルを振り返り、今後のライフプランに合わせて、現状をどのように変更しなければならないのか―。そうしたライフデザインをもとに、勤務時間・勤務日数・業務量、年収、施設形態、診療科などの条件を優先付けしていく過程を経て、本当に大事にしたい価値観を見つけ出す医師も多いようです。
年間1万人の医師のキャリア相談に応じているエムスリーキャリアでは、今回紹介した事例以外にも、多岐にわたるパターンで負担を減らして働きたいという医師をサポートしています。
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今年で40半ばになる医師ですが、転職は今回が初めてでした。
知人から直接の病院紹介もありましたが、求人サイトでの転職活動も行い結果的に医師転職ドットコムで転職しました。
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